排水が透き通った水であっても水質基準値を満足していなければ放流できません。　逆に多少の濁り色であっても排水基準数値を満たせば排水放流できます。
　(見た目が清水でも、工業排水等でCODが20,000mg/L(20,000ppm/L)の水質も実在)

20t/Dで取水しそのまま放流を行う場合、工業用水＋下水処理料の課金により合計経費は下記グラフのとおり1〜5年間で膨大な累積経費となります。例えば工場排水を浄化処理し85%リユースを行うと，グラフに示すとおり節水効果として大きな経費節約となります。・工場排水の希釈放流を行うことより，排水浄化設備投資を行い節水することで大幅なコストダウンが可能です。

(Ph)　酸性・アルカリ性：
PH7付近が中性でPH6,5,4と数値が低くなると酸性が増化し，同様にPH8・9・10と数値が高くなるとアルカリ性が増化します。PHの数値が1違う事に10倍の濃度変化を意味します。　（PH7・PH10を比較すると，1000倍になりPH12だと100000倍濃度が違うこととなります。）

(SS)　濁度：
　有機物等の固形物混入・色の濃さ・濁りを総合的に数値化。

(BOD)　生物的酸素要求量：
　数値が少ないほど酸素消費量が少なく簡単に微生物分解できる事となります。
　汚濁物質を細菌が食物連鎖により分解する時に使う酸素の量を測定し数値化。

(COD)　化学的酸素要求量：
　ケミカル成分（薬品性分）混入程度を意味します。
　汚濁物質を細菌の代わりに，化学薬品（酸化剤）を用い水中の汚濁物質を分解し，間接的に汚れの程度を測定し数値化。

(T-N)　トータル窒素：
　硝酸体・亜硝酸体・アンモニア体窒素などの合計を数値化。

(T-P)　トータル燐：
　燐成分を合計し数値化。
※１ これら基準数値のPHは中性が基準で，他にSS，BOD，COD，T-N，T-Pの数値が小さいほど環境汚染を防止でき，数値が大きいほど河川・湖沼の富栄養化や地下水汚染を引き起こす原因となり生活環境にも多大な影響を及ぼします。

※２ 水質汚濁法排水規制とは別に地方自治体独自の条例でPH 5.8〜8.6，SS 70，BOD 70ppm，COD 40ppm，窒素 60mg/L，燐 8mg/Lの規制が2006年4月より規制施行される地域も発表される等，排水規制は年々厳しく制限されています。
(排水基準は地域により異なります。)

※３ 排水放流基準の法規制数値を厳しい順に並べると海 < 河川 < 下水放流となるが畜産・酪農の液肥畑散布は規制値がはっきりとしていない。

浄化処理ラボテストの必要性：
　当社の場合，其々の排水現場で検体に対して浄化処理ラボテストを行い，濃度計量証明書により水質浄化確認をおこないます。
　たとえ排水の業種・呼名が同じであっても，使用する薬品・洗剤・濃度等の成分・気象環境・バクテリア反応状況・電気導電率により，排水検体が同一条件を示す事はありませんので，必ず浄化確認ラボテストが必要です。(有償になります)　
　新設設備時に水質保証数値を決定する際にも重要です。

浄化処理ラボテスト方法：
　テストを行う現場の排水を４リットル取水し，的確な浄化処理方法を当社で検討します。
　ビーカーテストを行い，水質分析により原水・処理水の浄化効果比較確認します。
　現場状況・顧客のご希望を考慮した排水設備のご提案・お見積もり作業を行います。

赤水　電気分解排水処理　動画

　浄化処理ラボテストの数値が各地域の水質汚濁法排水基準をクリアーしている場合には，新規に浄化処理装置を設置する事で排水を放流できます。
　浄化処理ラボテスト数値がクリアーしていない場合は，活性汚泥法・薬注法を併用したハイブリット排水設備の構築が必要となります。
　浄化が難しい排水の場合は産業廃棄物処理となります。
　（畜産・酪農排水処理の場合のみ液肥として畑に還元が可能になります。）
　処理水の水質が排水基準に対して多少の数値オーバーの場合、第五次総量規制範囲内であれば地下水・雨水・水道水と希釈して放流が可能です。

1. 浄化処理ラボテスト結果や排水の性状・現場状況・顧客ご希望事項により異なりますので，其々の現場に対応したお見積もりを提案させていただきます。
2. 汚染状態が軽度で浄化処理水量が少ない場合には安価にご提供できます。
3. 難分解性物質を含む(畜産・酪農排水(特に消化液)・化学系工場排水（高分子剤・洗剤を多量に含む排水) 高濃度処理はCOD・アンモニア分解等にコストを要します。
4. 排水中の有機物除去には，沈殿法・フイルター除去法・炭化処理法等のご希望を考慮いたします。PH・電気導電率等，水質変動の多い現場には数値を一定にする為の調整槽等の追加設備や装置が必要になります。
5. 悪臭を放つ現場の場合や，積雪・凍結地域では別途，設備収納建屋・脱臭装置等の対策が必要になります。
6. 電気設備・水道設備・排水設備・土木工事は現場により設置工事費用が異なります。
7. 公共事業等で詳細図面の作成・打合せ頻度が高い等の場合には，管理費がかさみます。
8. 排水の性状によりイニシャルコスト・ランニングコストを考慮し必要と認めた場合には，生物処理法・薬品注入法を併用し，ハイブリット化する場合もあります。
9. 自動運転異常警報感知システム搭載(無線式・携帯電話式)・運転設備コスト低減による半自動運転で多少手を煩わしても良い等のご希望により設備仕様対応いたします。

1)　 循環水処理と産業排水処理の違い

• 工場，畜産・酪農等，汚濁物質を含む排水が，浄化装置入口から水質浄化改善を行いながらワンパス処理で出口に向かって浄化を行う事を，通常の排水処理と定義しています。
• 汚濁物質を含む排水は，発生した日に浄化処理を行いますが，循環水処理は閉鎖された循環水路内で水質改善を長時間で処理し設備コストを低く抑えた処理方法です。

2) 循環水処理の場合

• 循環水総貯水量とは，設備配管内に貯まっている水，チーラー内に貯まっている水，クーリングタワー内に貯まっている水等，設備に使用されている総水量を意味します。
• 薬品を使用しないで電気物理化学的処理により循環水の性質を変える事でシリカ・スケール成分の分離除去を行い，スライムの発生・レジオネラ菌・藻の繁殖を防止します。また，配管内の防錆効果もあります。
• 循環水配管内・熱交換器内のスケール付着による閉塞を防止する事で熱交換効率が向上して循環ポンプ運転負荷軽減により節電に繋がります。
• 循環水処理装置の効果は，設備設置後７〜15日間程度で効果を発揮します。
• 当設備の取付け当初には，配管設備内汚泥等の汚濁物質が剥離堆積しますので定期的に清掃を行ってください。
• 当設置後1〜2ヶ月で汚泥等の汚濁物質除去が一巡しオーバーブローに対する補水分に含まれるシリカ・スケール成分の分離除去が行われ安定運転状態となります。
• 循環水設備の定期的清掃放棄，処理熱量設計不足，温泉水・風呂で熱交換器が汚泥で詰まった状態の放置など定期的メンテナンスを怠った場合は強制的に薬品洗浄・殺菌を行わなければなりません。最悪の場合糸状菌・レジオネラ菌の大量発生も考えられますので定期的洗浄メンテナンスは必ず行ってください。
• 定期的なメンテナンスは，異常事態が発生しない限り薬品併用を行わないでください。

3) 池・沼・湖・ダム湖の浄化処理

• 池・水景施設・沼等，100トン未満の閉鎖系水域は浄化処理時間が短いため1〜15日程度で処理できる装置を用いて浄化します。その後，富栄養化の状況を見極め半年程度の定期的な浄化を繰り返すことで対応します。
• 池・水景施設・沼など500〜10000トンの大きな閉鎖系水域は浄化処理時間を1〜3ヶ月程度で浄化します。浄化処理が一巡した後に汚染負荷に見合った小型浄化装置の運転に切り替える事で富栄養化を防止します。
  　この場合には，閉鎖系水域全体が水流により定期的に循環する事が水質浄化には必要です。
• 湖・ダム湖などの10万〜1000万トンと大きな閉鎖系水域は浄化処理時間を1〜3年程度の長期間を要しますので特に汚濁物質の堆積している部分を集中的に浄化する事が有効となります。
  　電源の供給・自然環境(積雪・凍結)を考慮すると念密な設計が必要となります。
• ※ 共通事項として特に水量の小さい閉鎖系水域で養殖または、自然界に生息する魚数・ヘドロの堆積・自然流入水・温泉水など湧き水が多い場合は浄化負荷が大きくなりますので装置設計・浄化方法の考慮が必要です。

4) 産業排水処理の場合（工場排水・畜産排水等）

• 定量の汚濁排水をワンパス処理を行う事となります。
• 自然界の水質とは違い化学薬品・窒素・燐・重金属等，多種多様な排水が想定できますので，其々に一番有効な手段を用い，場合によっては複数の技術のハイブリット化設備が必要となります。
• 処理排水の汚濁物質分離・分解に要する時間・エネルギー等，其々に測定しますが容易に処理できるものから処理時間(エネルギー)を必要とする物まで多種多様です。

　地球の表面は2/3が海に覆われ生活および産業活動に使用可能な淡水は僅かに約0.01%と言われています。人が経済活動と生活の営みを行う地球環境が徐々に汚染を続ける中，近年，水環境汚濁物質の蓄積が懸念され汚水が浸みた土壌も同時に汚染進行されています。

　この現実を阻止すべく即効的環境浄化が世界的規模で急務となっています。20世紀に環境が汚染された現状を踏まえ，私たちの次の世代に安心できる環境を継承し，貴重な水の大切さを提唱し21世紀は二次的環境汚染を起こさない循環型社会を目指す環境浄化技術が求められます。

　例えば，霞ヶ浦は閉塞性水域の代表であり，農業用水・水道等多目的に活用されていますが，現在の水域水質基準を見ても判るとおり水質基準設定以来まったく水質改善の兆しが見られません。更に水質強化規制として，「第5次水質総量規制」実施による窒素、燐の厳しい設定基準が設けられ酪農・畜産関連では「家畜糞尿排泄物法」が施工されました。以上の様な背景より水質基準達成は，重要な地域生活・産業活性基盤要素となります。

�@ 生物化学的処理(活性汚泥法)

特徴：好気性微生物に曝気により酸素を大量に与え汚水の有機物を微生物に食べてもらい硝化菌により窒素化合物の硝化が行われる方法と酸素をまったく与えない嫌気性微生物による脱窒菌による還元が行われて窒素となり大気中に放出除去される方法があります。

利点：幅広く一般的に利用されBOD・窒素・SSの除去に効果的です。軽微な浄化に特に有効です。

欠点：処理設備に広大な面積・長時間処理を必要とし曝気に大きな電気エネルギーが必要になります。COD・色素の分解・低温度(四季)変化に対応することが難しいです。


�A 加圧浮上分離処理(薬品注入法)

特徴：凝集剤・高分子剤などの薬品添加により強制的に浮上・沈殿汚泥分離を行う。単独又は，生物化学的処理で浄化処理能力不足の場合に高度処理として一般的に工場排水処理に活用されています。

利点：処理装置の設置面積が少なく短時間処理が可能で全般的項目に水質浄化効果が期待できます。

欠点：汚泥発生量が増え産業廃棄物処理と薬害による二次的環境汚染が懸念されます。


�B 熱処理(焼却・蒸発・炭化処理法)

特徴：化石燃料または，自己発生メタンガスを利用し強制的に加熱処理をおこなう。

利点：汚泥と水分の分離は確実に行われ炭化処理を行った固形物は多孔質で生物処理助剤に活用が可能。

欠点：京都議定書によるCO2削減対応に問題があり蒸発した水に含まれるCOD成分は分解されない。


�C 酸化処理(A,電気分解法・B,オゾンガス法・C,酸化チタン法)

A,電気分解法

特徴：従来は電気分解による排水処理は殆ど実例がなかったが，最近になり高度な浄化技術が開発され徐々に市場に導入されています。

利点：設備設置面積が小さく省エネルギーで広範囲の環境汚濁物質項目に対して完成度の高い浄化が可能。従来は不可能であったVOC・塩素化合物・COD・アンモニアの分解，燐・Ｎ-ヘキサン・ＳＳの分離のほか脱色も可能とし，無人化による自動運転が可能です。

欠点：工場排水の場合には，短時間に大量（500t/D以上）に浄化を行う現場に設備コスト面では不利である。


B,オゾンガス法

特徴：最近、徐々に市場に導入されています。

利点：設備設置面積が小さく広範囲の環境汚濁物質項目に対して完成度の高い浄化が可能です。従来は不可能であった軽度な塩素化合物・COD・アンモニアの分解、脱色も可能とし、特に気相浄化処理には有効で無人化による自動運転が可能。

欠点：オゾンガスの水中滞留接触時間が短く水中浄化には不向きで工場排水の場合、短時間に大量（1t/D以上）に浄化を行う現場には設備コスト・ランニングコストでは不利である。


C,酸化チタン法

特徴：気相で酸化チタンコーティング面に接触した環境汚濁物質が紫外線と反応することにより無害化浄化できます。タイル表面加工・塗装と混ぜ外壁に塗布されるなどの使用用途があります。

利点：太陽の紫外線又は，人口紫外線ランプの照射で反応し殆どエネルギーを必要とせず環境汚濁物質を完成度の高い浄化することが可能です。従来は不可能であった窒素化合物・塩素化合物・COD・アンモニアの分解。

欠点：紫外線を必要とし気相でも処理時間がかかり液相には不向きです。


�D 封じ込め・特別隔離施設保管処理

特徴：難分解物質をガラス等に封じ込め一切溶出しない構造体とする等隔離施設の監視管理のもと、PCBは蓄積保管されている代表例です。

利点：特になし

欠点：環境汚染物質浄化に対する解決がない。

原子	各元素に対応する基本的な最小粒子で、元素の種類によって異なる粒子
分子	いくつかの原子の集合体
水	酸素O原子1個と水素H原子2個が集合体(H2O)となったものを言う。
水Cluster	一般的学説では、下図イラストのような水の分子が７個程度の集合体により形成されている状態がCluster(クラスター)と言われます。

　直流の電気分解で説明します。
　水溶液中にプラス極側金属とマイナス極側金属を配置し電池を接続するとプラス極より酸素０が発生，マイナス極より水素Ｈが発生して水素は気泡となり気相(空気中)に放出されます。液中のプラス電荷を帯びたイオン成分はマイナス側に引き寄せられマイナスの電荷を帯びたイオン成分はプラス側に引き寄せられる事となりメッキ工程ではこの原理を利用し金属表面膜を育成することで知られ，従来の電気分解の一般的な理論です。

利点：＋−イオン成分の完全分離可能。

欠点：大きな水量で電気分解を行うと電極表面に皮膜が発生し電極汚れで電流閉塞を起こし長時間通電による処理持続性のない事が広く知られ，メッキ工程以外の現場に応用される実例が余りない現状です。
(物理的手法による定期清掃が必要になります。)

写真・イラスト図に示す現象を誘発します。

1.新しく開発した電気分解特許技術は，プラス側電極(陽極)に活性化電極を用い電気的エネルギーを受ける事により電極が溶解し液中の＋−イオン化成分と互いに引合い反応結合によりフロックを形成、発生した酸素はDO(溶存酸素)として水に溶解する性質を持ちます。マイナス側電極(陰極)に不活性化電極を用い電気分解を行う事で液中より水素が奪われ水Clusteは水素結合を外され個々の水分子に分離し，水Clusteに付着していたスケール・シリカ・鉄分・砒素・重金属などの汚泥成分も個々に微細分離する事になります。
　(現在、Clusterを直視観察する技術は存在しません学際的理論、想定です)　

2.プラス電極付近で電気分解反応の際に電気酸化作用が発生し強烈な酸化現象を引き起こします。オゾンガスは酸化反応として一般的に広く知られ同様な現象が起きますが，同一消費エネルギー下でオゾンガスと比べた場合に，省電力設計・高効率反応のマイクロウオーターシステムは数十倍の酸化効果を発揮します。
　この現象で水質汚濁物質のCOD・窒素・ダイオキシン・PCB・VOCなどが効率よく分解されると同時にOhラジカル反応も誘発し反応後1時間以上液中に酸化作用の影響を持続する事となります。　　　　
　(オゾンガスはフロックの育成はなく直ちに気相移行となり滞留時間が短いなど)
　また，マイナス側(陰極)より発生した水素ガス微細気泡によりフロック化した汚泥は急速に上昇し水面に集約，浄化水層と汚泥層に完全に分離する現象を起こします。この現象は水素ガスが汚泥混合により発生し，攪拌により水素ガスを気相に完全移行する事により汚泥は浮力を失い重力に従い比重の重いものは最終的に沈殿分離安定となります。
　沈殿分離された環境汚濁物質と浄化水は水質改善が完了飽和状態を維持し，幾ら混ぜても直ぐに分離沈殿現象を再現し浄化処理前の濁った原水に一切戻ることはなく当社で行ったサンプル事例では過去、数年間、沈殿分離状態を維持継続しています。

上記、酸化現象で大腸菌類・レジオネラ菌・0-157・サルモネラ菌・藻(chlorophyll-a)などが死滅する事となりますが、更に、電気分解処理電荷に特徴を持ち菌類細胞膜に穿孔を与える事による殺菌効果の他に、液極相間で急激にph変動を誘発させる事などメカニズムは複合的に作用さるよう設計されています。　

電力0.8Kw/h　24h運転で
例1： 水景施設・池の浄化７tを行った場合200円/日
例2： クーリングターワーなど循環水の浄化20t(総貯水量) 4,500円/月と従来の電気分解の1/10程度の消費電力と第三者評価されています。
(浄化案件ごとに都度ランニングコストが違いますのでお見積り提示します)

　特許技術により電極汚れが発生しても特殊電気信号で強制的に汚れが脱離するように電気分解処理を行っていますので特に問題はありません。
　固形物混入の酪農排水・粘土等，粘度の高い場合，土壌のような固形物は水に溶かし希釈処理による粘度低減が必要ですが過去，100件中2件ほど電極汚れにより苦慮した現場も存在しその場合，毎日一回程度の電極表面定期清掃を行って頂いております。この事例での詳細な水質分析・クロマトグラフィー分析を行っても何の成分が多い場合に電極汚れが発生し阻害するかの解明はできていません。

　近年、水質汚濁法によりCODの規制強化が施行され色々な性状の難分解性排水が当社に持ち込まれていますが，特に大量水の殺菌・COD・アンモニアの分解などの顧客ニーズに対応するため新たに電気化学的反応を応用した，更に強力な酸化現象を発揮する高出力装置を開発しました。濃厚色排水の脱色・数万PPmのCOD分解など酪農排水処理を含め世界初で高効率分解を可能とした新技術です。

　決してその様なことはありません。
　酪農排水でも工場排水・湖沼でも例え同一地域・工程・であっても飼料・地下水の性状・存在するバクテリア・環境温度の違いなど同一の排水は一切存在しません。
水の浄化反応は様々な条件が絡み合い学術的に解明されていな現象・事柄が多数存在しますので必ず其々の現場排水を用いて浄化ラボテストを行う必要があり水質計量証明によりお客様のニーズに合うかの検討・検証が必要です。

当社ホームページに多数掲載してます是非ご覧ください。

事前連絡により現在お困りの排水をご持参の上、ご来社頂ければ，何時でも当社浄化技術のプレゼンティ-ション・パネルディスカッションを含め浄化評価ラボテストを目前で5〜10分間程度の短時間でお見せします。

国・県・民間・公試験研究機関との共同研究実績が新しく開発された電気分解反応現象の確かな技術力をサポートしています。

1. (独)筑波大学共同研究成果
高濃度COD分解技術解明，ダイオキシンの分解解明，産学官連携事業

2. 文部科学省　霞ヶ浦水質浄化プロジェクト事業
藻の効率的分離回収技術開発，湖沼の浮泥など効率的浄化手法の研究開発

3. 国土交通省　国土技術政策総合研究所
国内4箇所5例のダム湖現地浄化実証調査事業

4. 経済産業省　(独)産業技術総合研究所共同研究成果
O-157・サルモネラ菌・黄色ブドウ球菌・レジオネラ菌の殺菌検証研究
VOCの分解・重金属汚染土壌洗浄浄化技術開発　他

5. 経済産業省　北海道経済産業局　地域新生コンソーシアム委託事業
酪農排水など高難易度排水浄化装置開発へ技術シーズ浄化ノウハウ移転事業

参画 ：(独)農業･生物系特定産業技術研究機構 畜産草地研究所、(独)産業技術総合研究所 光技術部 その他

6. 茨城県工業技術センター
レジオネラ菌・大腸菌類の殺菌効果の検証

7. 茨城県中小企業振興公社
石材組合の排水処理の無薬品化への移行技術提供

8. 住友金属テクノロジー��
ダイオキシン・PCB・VOCの分解効率の確認実証
難分解性排水の浄化検証

9. 日立マクセル��
析出したシリカ・スケール成分のクロマトグラフイー分析

上記、研究機関や、下記、公的機関・民間企業との共同研究・産学官連携事業化支援を維持してます。

• 茨城県科学振興財団
• 北海道科学総合振興財団
• (財）国際科学振興財団
• (独)農業･生物系特定産業技術研究機構
• 茨城県工業技術センター
• 循環型社会を目指すつくばフォーラム
• 茨城県
• 国際連合工業開発機構(UNIDO)
• 他、当社ホームページ　共同研究・フオーラム活動欄をご覧ください。

1. 現在、お困りの排水2L程度のご持参
2. どの様な物質が混入し，どの規制数値が?ppmを?ppmにしたいといった目標値。この場合、社内自主規制値・地域毎の水質汚濁法規制値・地方自治体条例規制値・下水放流・河川放流・海に放流など事前に調べる必要があります。
3. 工場排水の場合：排水の量は?/D，又は?/h何時間稼動。その他事業所全体の排水量・排水の種類・系列等。
4. 循環水の場合：配管内・ピットに合計どの程度の貯水があるか?総貯量。
5. PHの値(特に強酸性・強アルカリ水は移動が危険)事前測定値をお知らせ下さい。
6. ダイオキシン・六価クロム・シアン・砒素・薬品の原液など法的に移動できない物質を含んだ排水及び、著しい悪臭を放つ排水は一切持ち込み禁止です。
7. 排水の性状により事前検討の必要性を要する場合があります。

特に強酸性の場合には，電極板が溶解しますのでPH調整後の浄化検討となります。

上記の内容の他に

1. 現在の既存処理フローの提示。
2. 現状の項目数値をどの程度に浄化希望かの数値条件の提示。（SS・BOD・COD・PH・窒素・燐・N-ヘキサン・VOC・重金属・色・臭い・その他特定物質）
3. どの程度の予算を考えてられてるか概算。
4. 正式なお見積もりを計算する場合，詳細浄化ラボテスト（処理水の前後比較）・水質検査（計量証明書）が必要となりますので有償扱いで依頼を賜ります。
5. ある程度条件が整った段階の設置現場の調査。

当社ホームページに浄化処理前後の数値を掲載していますのでご覧下さい。

　クーリングタワー水質改善装置・酪農排水装置は標準装置の用意があります。
　標準化処理槽の型を起こしていますので廉価に提供できるケースもありますが，工場排水処理系は全て現場状況・顧客ニーズに合わせた設計を行っています。
　当社ホームページ排水処理装置に事例を多数紹介していますのでご覧ください。

北海道より沖縄までの主要都市に販売代理店網がありますのでお客様の一番近い営業所より敏速にメンテナンス・サポートを行いますので安心です。　

　ラボテスト並みの持ち運び可能な範囲は行いますが，トラック搬送を伴う実機に近い状態での現場検証は別途お見積り後に有償にてお受けさせていただきます。

其々の現場に合わせた浄化設備提案システムフローを設計提示します。

　基本的には無薬品化電気分解処理が当社の基本路線ですが，排水性状と電気分解効率をラボテスト検証する事によりイニシャルコスト・ランニングコスト削減を検討し適正と判断した場合には，循環型社会を目指した生活環境を考慮した安全シートの発行できる無機系水分調整剤など薬品・薬剤を併用した浄化処理をご提案を行います。

　既存の活性汚泥処理・薬注処理・膜処理との併用が導入コスト低減に繋がる場合には，追加設備として電気分解装置の設計を行います。